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子宮頸がんワクチン

子宮頸がんのHPV感染

子宮頸がんの95%以上は、ヒトパピローマウイルス(HPV)というウイルスの感染が原因です。子宮頸部に感染するHPVの感染経路は、性的接触と考えられます。HPVはごくありふれたウイルスで、性交渉の経験がある女性のうち50%~80%は、HPVに感染していると推計されています。性交渉を経験する年頃になれば、男女を問わず、多くの人々がHPVに感染します。そして、そのうち一部の女性が将来高度前がん病変や子宮頸がんを発症することになります。

 

HPV感染から子宮頸がんへ

HPVに感染してから子宮頸がんに進行するまでの期間は、数年~数十年と考えられており、HPVに感染した女性の一部は、感染細胞が異常な形に変化して、前がん病変(異形成)を発症します。HPVの作用による細胞の異常は、軽い異常(軽度異形成)に始まり、その中の一部は、さらに強い異常(高度異形成)に進行します。これらの異形成は、一般的に症状が出現しないことが多く、「子宮頸がん検診」で見つけられるケースがほとんどです。自覚症状がなく、がん検診を受診したいなかったため、気づかれないままに前がん病変から子宮頸がん(浸潤がん)に進行することがあります。このことから、子宮がん検診がいかに大切かがお分かりかと思います。

 

HPVの型とワクチン

発がん性HPVの中で、HPV16型、HPV18型は特に前がん病変や子宮頸がんへ進行する頻度が高く、スピードも速いと言われています。しかし、HPV16型、HPV18型の感染は、HPVワクチンによって防ぐことができます。このように、子宮頸がんでは、原因であるHPVに感染しないことによってがんにならないようにすること(1次予防)と、がん検診によるスクリーニングでがんを早期発見・早期治療し、結果的に子宮頸がんによる死亡を予防すること(2次予防)ができます。このように子宮頸がんは、最も予防しやすいがんであり、がん予防の知識が大切となる病気です。

 

HPVワクチンと予防

1次予防として、HPVワクチンによりHPVの感染を予防することが可能であり、現在世界の70カ国以上において国のプログラムとして接種が行われています。現在のHPVワクチンにより、子宮頸がんの60~70%を予防できると考えられている、WHOからのその有効性と安全性を確認し、性交渉を経験する前の10歳代前半に接種することが推奨されています。欧米諸国や日本においても、ワクチン接種によりHPV感染率や前がん病変の頻度が、接種をしていない人に比べて減少しています。

 

日本の状況

日本ではHPVワクチンは2009年12月に承認され、2013年4月より定期接種となりましたが、接種後に様々な症状が生じたとする報告により、2013年6月より自治体による積極的接種勧奨は差し控えられていました。この間の時期に生じていた様々な症状の原因がワクチンであるという科学的根拠は示されておらず、厚生労働省専門部会においても因果関係は否定されています。WHOでは2019年5月に『子宮頸がん排除』という声明が発表され、子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)と定期検診が普及すれば今世紀中に子宮頸がん排除が可能になると述べています。

 

子宮頸がん(HPVワクチン)の種類について

これまでは、2価と4価のHPVワクチンが公費で接種できていましたが、2023年4月から9価ワクチン(シルガード9)も公費の対象となりました。

従来の2価・4価ワクチンでは60%程度子宮頸がんしか予防できませんでしたが、2023年4月から新たに公費の対象となった9価ワクチン(シルガード9)では約90%の子宮頸がんを予防できます。

当院ではシルガード9を接種しています。

 

対象者

シルガード9の接種対象は9歳以上の女性です。

子宮頸がんワクチンには感染したウイルスを細胞から排除する効果はありません。また、HPVは主に性交渉により感染するため、初めての性交渉を経験する前に接種することが重要です

出典:厚生労働省2024年2月改訂版

こういった理由があり、定期接種として公費で受けられるのは小学校6年~高校1年相当の女子となっています。シルガード9は合計3回(「初回接種」、「初回から2ヵ月後」、「初回から6ヵ月後」)接種することが原則ですが、15歳未満の方は2回接種でも可能となりました。

 

また、1997年度生まれ~2007度生まれ(誕生日が1997年4月2日~2008年4月1日)の女性の中で、定期接種の対象年齢(小学校6年から高校1年相当)の間に接種を逃した方も、公費で接種ができます。(キャッチアップ接種)

2013年~2021年まで積極的勧奨の差し控え(個別の接種案内を行政が中止していた)があったため、現在接種機会を逃した方に対するキャッチアップ事業(無料接種期間の延長)が行われています(2025年3月末まで)。

 

キャッチアップ事業の対象者

・誕生日が1997年4月2日~2008年4月1日の方

※市から対象者には接種券が送られますが、接種券があってもこれまでにHPVワクチン接種が3回完了している方は対象外です。
1回または2回のみ接種した方は残りの接種回数を無料で接種可能です。

キャッチアップ接種事業の期間が延長されました

副反応

注射部位が赤く腫れたり、痛くなったりします。具体的には、接種した部位の痛み(93.0%)、接種した部位の腫れ・赤み(30~50%未満)、かゆみ・出血・発熱・頭痛・悪心・下痢など(1~10%未満)です。嘔吐や四肢の痛み等は1%未満であり、重いアレルギー症状などは頻度不明(非常に稀)とされています。

 

受診時にご持参いただくもの

名古屋市在住のかた

接種当日は、必ず、名古屋市から送付された「接種券」と、「母子手帳」の両方をご持参ください。
接種券」と「母子手帳」の両方を確認できないときは、接種ができませんので、ご注意ください。

接種券(シール)をお持ちでない方
  • 区役所で再発行してもらったうえで、ご持参ください
母子手帳をお持ちでない方
  • 区役所で接種証明書を発行してもらったうえで、ご持参ください
母子手帳もしくは接種券(シール)を持参せず来院された方
  • 名古屋市による接種記録追跡の結果、公費の補助が認められない場合は今回の接種分が自己負担となる可能性があります。ご了承ください。
名古屋市以外に在住の方

接種当日は、必ず、お住いの自治体から送付された「連絡票」と「予診票」、そしてお手持ちの「母子手帳」をすべてご持参ください。
上記三点(連絡票、予診票、母子手帳)を確認できないときは、接種ができませんので、ご注意ください。

 

 

こちらもチェック

Google等にポストしたワクチン・がん検診情報は下のリンクから。
ワクチン・がん検診その1  ワクチン・がん検診その2 

HPVワクチンの内容・回数・料金・リスク・副作用の説明

子宮頸がんの主な原因はヒトパピローマウイルス(HPV)感染です。HPVワクチンは、このウイルス感染を予防することで子宮頸がんの発症リスクを大幅に減らすことができる定期予防接種です。以下に、ワクチンの種類・接種回数・料金・副反応など、接種を受けるうえで知っておくべき事項をまとめています。

ワクチンの内容(通常行われる予防接種の概要)
  • HPVワクチンには、2価・4価・9価の3種類があります。いずれもHPV感染による子宮頸がんの原因型に対して予防効果があります。
  • 当院では、シルガード9(9価ワクチン)を標準的に使用しています。
  • 筋肉注射により上腕の三角筋に接種します。1回の接種時間は数分程度です。
接種回数・スケジュール
  • 15歳未満で接種を開始した方:合計2回(6か月以上の間隔で2回)
  • 15歳以上で接種を開始した方:合計3回(初回・2か月後・6か月後)
  • 接種時期や体調によりスケジュールの調整が必要な場合があります。
料金
  • 定期接種対象者(公費対象):無料(自治体からの接種券が必要)
  • キャッチアップ接種:無料(対象の方に限る)
  • 任意接種(公費対象外の方):1回あたり 30,800円(税込)

接種には、予診票・母子手帳・自治体からの接種券(または連絡票)の提示が必要です。

副反応・リスク
  • 局所反応:注射部位の痛み(約93%)、腫れ・赤み(30〜50%未満)、かゆみ・出血。
  • 全身反応:発熱・頭痛・倦怠感・悪心・下痢など(1〜10%未満)。
  • まれな副作用:嘔吐や四肢の痛み(1%未満)、アナフィラキシー(頻度不明・非常に稀)。
  • これらの症状の多くは一過性で、数日以内に自然に改善します。
注意事項
  • 発熱、重度の急性疾患、または明らかな免疫不全のある方は接種を延期することがあります。
  • 過去にHPVワクチンで強いアレルギー反応を起こした方は接種できません。
  • 接種後30分程度は院内で安静にし、体調の変化がないことを確認します。
承認・保険適用の状況
  • シルガード9(MSD株式会社製)は、国内で承認済みのワクチンです。
  • 定期接種対象者は公費負担により無料で接種可能です。
  • 任意接種は自由診療(保険適用外)となります。
接種後の対応・相談体制
  • 接種後に強い腫れや発熱、体調不良などの症状が出た場合は、速やかに当院までご連絡ください。
  • 必要に応じて医師が診察・対応を行います。
  • 連絡先:052-753-5252

※記載の料金は税込みの目安です。内容・公費制度・対象年齢は自治体により異なります。
※ワクチンの効果や副反応には個人差があります。詳細は医師または自治体の案内に従ってください。

 

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